住宅ローンの組み方、パーフェクトガイド

住宅ローンを組もうと検討されてる方へ

マイホームの購入や新築、買換えなどを考えている人にとって、必ず気になる点として住宅ローン（および資金計画）があります。

以前とは大きく状況が変わっています。

それだけに、長く愛着を持って住み続けられる住宅選びとともに、無理なく住宅ローンを返していける資金計画がとても重要なのです。

住宅ローンを借りる人自身がそれなりに調べ、自分にあった組み方をしっかり考えなければ、後々、後悔することにもなりかねません。

特に現在（2008年12月現在）は円が高いので、（余裕がある人ですよ！？）は借金をするべきなのです。

しかも政府も住宅ローン減税や新型住宅ローン控除など、まさにマイホーム購入を検討されている方にとっては「神風」がふいている、といえるでしょう。

当サイトでは、住宅ローンの基本をわかりやすくまとめました。

細かな点など、十分説明し切れなかったところもあると思いますが、みなさんが住宅ローンについて理解を深め、ご自分にとってベストの資金計画を立てるために、少しでもお役に立てれば幸いです。

本書は、金利が上昇局面に入り不安に思っている人、

返済期間を短縮して、とにかく早く返したい人、

もう少しで段階金利になるので不安な人、

内入れして総返済額を軽減したい人、

高利から低利に借り換えて負担を軽くしたい人などのために、住宅ローンの見直しノウハウを伝授します。

私にはかなり役立ったと思っています。

ローンを組んでいる友人に貸してあげました。

財形住宅融資には、勤務先から融資をうける事業主転貸と、住宅金融支援機構から融資を受ける機構直貨の2種類があります。
ポイントとしては、事業主転貸は、退職した場合に一括返済しなければならないことです。

従来、年金住宅融資にも同様の制度がありましたが、この事業主転貸も、財形住宅融資の母体となる雇用・能力開発機構がいったん企業に貸出した資金を、企業が従業員に融資するというものです。

基本的にはそれぞれの企業の福利厚生として、この制度を導入しています。

そのため、企業が従業員に貸出すときの条件は、企業ごとに決めているので、いろいろなケースがあります。

まず、自分が勤務している企業が、この制度を採用しているかどうか確認することから始めましょう。

総務部や人事部が窓口になっていることが多いようです。

ただし、注意しなければならないのは、退職する場合です。

企業の福利厚生の一環ということは、実質的に企業が借入れに対して保証していることになるので、

借入れをしている従業員が退職したときは、一括返済となるケースがほとんどです。

勤務先に事業主転貸の制度がない場合は、住宅金融支援機構から機構直貸として借入れをすることになります。

近年では、事業主転貸よりも機構直貸を利用する人のほうが多いのが実情です。

ポイントとなるのは、機構直貸であっても勤務先が「負担軽減措置」を実施していなければならないことです。

取扱機関で購入するパンフレット（融資のご案内）に、申込書とともに「負担軽減措置等の証明書」が付いていますので、

勤務先の担当者に必要事項を記入してもらい、提出しなければなりません。

事業主転貸と違って、退職による一括返済はありません。

終身雇用が絶対的ではなくなってきた状況を考えると、安心して住宅ローンが組める制度といえます。

機構直貸を利用するにあたっては、月々の返済額に対して4倍以上の月収が必要となります。

月々の返済額はボーナス時払いを併用しないものとして計算したものです。

また、月収は前年度の税込みの年収を12ヶ月で割って計算したものです。