住宅ローンの返済期間をどう決めるか
本書は、金利が上昇局面に入り不安に思っている人、
返済期間を短縮して、とにかく早く返したい人、
もう少しで段階金利になるので不安な人、
内入れして総返済額を軽減したい人、
高利から低利に借り換えて負担を軽くしたい人などのために、住宅ローンの見直しノウハウを伝授します。
私にはかなり役立ったと思っています。
ローンを組んでいる友人に貸してあげました。
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返済期間を長くすれば、月々の返済額は確実に減り、さしあたっての生活は楽になるでしょう。
しかし、資金計画は返済完了までを見越して考える必要があります。
定年など大きな収入状況の変化は、計画の中で大きな要素となってきます。
収入が変化する時期を考慮にいれる
「フラット35」のように、多くの住宅ローンでは最長返済期間が35年となっています。
40歳で住宅を購入して35年返済を選ぶと、完済時には75歳になります。
ローンの残りを一括返済するため退職金をすべて使ってしまうと、退職後は年金だけで生活することになります。
やはり、住宅ローンの返済は、退職を迎える60歳〜65歳くらいまでには終わらせる計画を立てるべきでしょう。
転職などで、退職以外にも収入が減ることが予想されているのなら、その点も返済計画に織り込んでおかなくてはなりません。
返済期間によって返済総額はどれだけ違うのか
月々の返済額は、基本的に金利と返済期間によって決まります。
返済方法による違いも生じますが、やはり基本は「期間」。
返済期間を長くすれば、月々の返済額は減らすことができるのです。
しかし、返済期間を長くすると、延ばした期間の利息は、当然上乗せされることになります。
完済までに支払う返済総額は、短い期間で返し終える場合より多くなることは、説明するまでもないことかもしれません。
返済総額の圧縮と、生活のゆとりとのバランスをどうとるかも、返済期間を決める際の大切なポイントです。
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